介護職が抱える悩みとして収入面でのストレスがあります。
介護職の収入は特別低い水準というわけではありませんが、資格の有無などによって収入が変わってきます。
また、自分の性別や勤務する施設の形態などによっても収入が変わってきますので、事前に知っておくと良いでしょう。

厚生労働省の令和3年賃金構造基本統計調査の結果によると、介護職の平均月収が25万円という結果になっています。
手取り額としては約18万円から20万円程度となっており、男女でも月収の違いが出ており、男性のほうが高い収入になっています。
男女での月収の違いに関しては、男性のほうが正社員として勤務する傾向があり、住宅手当や家族手当などが支給されているからでしょう。
そのため、女性でも正社員として働き、手当をもらえば収入アップが狙えます。
平均ボーナスとしては約52万程度となっており、約353万円程度の年収が平均となっています。

また、施設形態によっても収入は変わってきます。
令和3年度介護従事者処遇状況等調査結果によると介護老人福祉施設と介護老人保険施設では、収入が高い結果となっています。
これは施設での勤務では夜勤があることから手当がつき収入が高くなっています。

資格の有無によっても収入に変化があります。無資格の人と介護職員初任者研修の資格を持っている人では約3万円程度の差が出ています。
この介護職員初任者研修は短期間で取得でき受講資格の条件がないため、取得しやすい資格となっています。
収入を上げたいと考えている人は取得してみると良いでしょう。

介護職で働いていると抱きやすい悩みの一つに、勤務時間の問題があります。
女性の働き手が多いのが介護職の特徴であり、若いうちから介護施設で働き始めた人は、結婚や出産を経て育児をすることになるでしょう。
その際に、育児と仕事を両立させようと思うと、勤務時間を考えたら無理だという結論に達してしまうことが稀ではありません。

職場によって状況こそ異なるものの、残業、休日出勤、夜勤といったものが日常的にある現場が多いからです。
また、介護職はあまり給料が高くないことから、特に私生活の方に問題がないのであれば、残業や休日出勤などは手当がもらえるという点で嬉しい面もあるのが事実です。
その点に着目して仕事先を選ぶ人もいるほどです。
しかし、育児との両立という観点から考えると、この働き方では厳しいのは一目瞭然でしょう。

ところが、その問題は勤務スタイルを変えたり、働きやすいように転職するだけで解決できます。
常勤として働くことを断念してパートで働くことを選べば、柔軟にシフトを選ぶことができる上、残業などの時間外の拘束を受けずに済むメリットがあります。
また、常勤にこだわるのなら、勤務条件をよく吟味して転職するだけでも問題が解決されることが多いです。
介護施設では働き手が不足していることから、より多くの人材を集めるために勤務時間について待遇を良くした求人は比較的多くなっています。
特に主婦は介護の担い手として重要な人材であるため、育児をしている内から働ける範囲で働いて欲しいというのが現場の願いでもあるのです。